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・何もしなければ採用コストは上昇
採用を取り巻く環境はスピーディに変化しつつあります。リスティングやindeedの単価は常に上昇しつつあります。私のお客様では、ここ数年で2倍以上に急増しました。一方、1施設で年間1,000万を超える人材紹介費用を支払っているケースも珍しくありません。何も手を打たなければ最終的には人材紹介費用が増加し、利益を圧迫し、赤字の要因になります。確実に手を打てれば、100％採用コストは低減します。
・indeedに対抗する新しいサービスの台頭。とにかくトライあるのみ
Indeedに対抗した新しい採用系サービスが次々に登場しています。ジョブメドレー、Google for jobs、求人ボックス等、複数のサービスを効果的に運用できれば、採用単価を抑制することが可能です。indeedも4年～5年前は今より単価が安く、安価に採用することが可能でした。現在もSNSを含む様々なサービスが登場しつつあり、早期対応によって採用コストを抑えることが可能です。もちろんハローワーク対応は必須です。
・まだまだある採用メディア。全てにおいてベストを尽くす
グーグルマップと連動するグーグルマイビジネス、無料で求人が可能な地元メディア、介護業界特化型の採用ポータルなど、課金形態の異なる数多くのWEBサービスが存在します。無料で採用出来るケースも存在します。同時に管理を行なうことは手間が掛かりますが、IT系のサービスはとにかく先手必勝であり、有益な多くのメディアに網を張り巡らす事が効果的です。全ての求人において写真、コピーはベストな状態で掲載する事が条件です。
・怪しい採用サービスには要注意！
「こんな会社から採用に関するサービスの案内が来てるけど、どう思いますか？」このようなご相談が増えています。しかしながら、その多くが非常にロジック・根拠が甘い、または高額な怪しいものばかりです。決して焦って怪しいサービスに申し込んではいけません。採用に近道はありません。わからない場合は有識者への確認が賢明です。
・採用に関するトレンドは紙からデジタルへ移行
紙媒体で採用が完結する時代は終了しました。新聞の購読率は急速に下落し、紙の採用情報媒体の反響も厳しさを増しています。採用に関するトレンドは完全に紙からデジタルへ移行しました。現在、採用の主戦場は「スマートフォン」です。
今後は5Gの普及により、様々な社会インフラが「スマートフォン」に集約されていくでしょう。会社として、この大きなデジタル化の流れに乗る、すなわち「デジタルシフト」が出来なければ、採用で勝利することは不可能です。
※上記は2022年高齢者住宅新聞に寄稿したコラムを一部加筆修正したものです。
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介護経営総合研究所 代表 五十嵐太郎
名古屋大学経済学部を卒業後、株式会社リクルートにてブライダルマーケットの営業、マーケティングに従事。
その後、民間介護会社、社会福祉法人にて大規模な経営改善を実現。2021年4月介護経営総合研究所を創業。
改善実績：離職率5割削減、採用単価3万円、人材紹介・人材派遣0、人材紹介会社費用の9割減、利益率4倍等。