2023年の介護職採用に関する大きな変化とその背景

採用の主戦場であるindeedでは、2023年1月末から掲載ルールが変更、さらに4月から課金設定ルールにも変更がありました。これらの変更は求職者を保護する観点から、改善策が進められた結果と考えられますし、今後もこのようなルール変更は継続的に行なわれると想定されます。

一方、昨今の傾向として面接の無断欠席、辞退等が急増しています。その背景にはスカウト型サービス増加の影響も指摘されています。求職者の元には数多くのスカウトが届くため、面接を軽んじる傾向が強まってきたと感じます。今後は求職者の採用率を高めるために、採用担当者の能力や人間性、迅速な対応などがより求められる時代になるでしょう。

 

採用力強化において必要なこと

これからの時代、indeedなどの採用サービスに関する深い経験や知識が必要不可欠です。単に採用活動を行なっているだけでは求職者の確保は難しく、競合他社との競争も厳しくなります。放置すればする程、どんどん困難になるだけです。質の高い採用を行い、トータルコストを抑えるためには、介護職採用のプロフェッショナルのアドバイスやサポートが必要です。

 

「空床の増加」という新たな現象

特養やグループホームなど、介護施設の空室増加は、2023年に顕著になってきました。かつては、待機リストが存在するほどの施設も、今は空室の問題に直面しています。超過死亡数急増や施設急増など、様々な要因がこの現象の背景に考えられます。需給バランスが崩れたエリアでは、事業所が徐々に淘汰されています。

 

介護事業経営の持続可能性を保つためのポイント

現在の外部環境の変化に迅速に対応するため、情報収集力を強化することが必須です。社内外の情報や意見を収集し、打ち手を検討する「未来構想企画プロジェクトチーム」のような組織の存在は、事業の将来像を描く上で非常に有効です。また、2024年の報酬改定が事業経営に与える影響も見逃せません。「訪問＋通所」の様な新サービス情報を正確に把握し、「最善の次の一手」を打たなくてはなりません。

詳細についてご興味があればお気軽にお問い合わせ下さい。
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介護経営総合研究所　代表　五十嵐太郎
名古屋大学経済学部を卒業後、株式会社リクルートにてブライダルマーケットの営業、マーケティングに従事。
その後、民間介護会社、社会福祉法人にて大規模な経営改善を実現。2021年4月介護経営総合研究所を創業。
改善実績：離職率5割削減、採用単価3万円、人材紹介・人材派遣0、人材紹介会社費用の9割減、利益率4倍等。