1.はじめに

介護業界における離職率の問題は、多くの企業が直面している課題です。しかし、心理学を活用した継続的な経営改善策を打ち出すことで、驚くべき成果を上げることに成功しました。本コラムでは、弊社が行った離職率低下と採用数向上の取り組みについて、その成功事例をご紹介いたします。

 

2.離職率低下への挑戦

弊社がまず最初に取り組んだのは、給与のコントロールではなく、働きやすい職場環境の整備でした。行動ルールの徹底、表彰制度の導入、会議体の見直し、WEBの改善など、複数の課題に同時に取り組むことで、細部にこだわった改善策を実現しました。このような心理学を活用した打ち手を継続的に打ち続けることが、離職率低下の唯一の道であると考えています。

2.1 働きやすい職場環境の整備

従業員が働きやすい環境を整備することは、離職率低下の基本です。そのためには、労働時間や休暇制度の見直し、コミュニケーションの活性化、仕事とプライベートの調和を図る取り組みなどが重要です。職場のレクリエーション活動、サークル活動は積極的に支援します。

2.2 行動ルールの徹底と心理学の活用

組織における「 行動ルール」は、組織内の秩序やコミュニケーションを向上させるために必要不可欠です。さらに、心理学の知見を活用して、従業員のモチベーションや意欲を高める工夫を行いました。例えば、目標達成情報の共有やフィードバック機会の提供など、心理的な報酬メカニズムを次々に導入しました。

2.3 表彰制度導入とモチベーションの向上

従業員の成果や貢献を公正かつ適切に評価するために、表彰制度を導入しました。優れたパフォーマンスをした従業員には公的な称賛や報奨を行い、モチベーションの向上を図りました。

2.4 会議体の見直しと情報共有の改善

会議の効果的な運営は、組織の意思決定や情報共有において重要です。弊社では、会議の質と効率を向上させるために、目的の明確化、報告書の整備、出席者の選定などの改善策を実施しました。

2.5 WEB改善と効果的なコミュニケーション

WEBサイトを改善することで、従業員や求職者とのコミュニケーションを促進しました。情報の発信や採用活動の強化を通じて、職場の魅力や働きやすさをアピールすることができました。

 

3.若手リーダーの台頭と成功の鍵

改善を進める過程で、有能な若手リーダーが登場しました。彼らは組織の一員としての責任感やチームビルディングのスキルを活かし、改善活動を主導しました。若手リーダーの登用は、組織の活性化と成果の向上に大きく寄与しました。

4.成果と相乗効果の実現

取り組みにより、1年間で離職率は25％から12％に低下しました。同時に、職場の雰囲気も改善し、社員のリファラル採用数や新卒採用数も増加しました。これにより、離職率低下だけでなく、採用数向上といった相乗効果も実現しました。

4.1 離職率の低下と職場の雰囲気改善

従業員が働きやすい環境が整備されたことで、離職率は大幅に低下しました。また、改善活動により従業員の満足度が向上し、職場の雰囲気も活気づきました。

4.2 リファラル採用数と新卒採用数の増加

従業員の満足度が高まったことで、社員が自信を持って法人を紹介できるようになり、リファラル採用数が増加しました。また、改善された職場環境や魅力的な働き方をアピールしたことにより、新卒採用数も増加しました。

 

5.まとめ

心理学を活用した介護経営改善策により、弊社は離職率の低下と採用数の向上を実現しました。働きやすい環境整備、行動ルールの徹底、表彰制度の導入、会議体の見直し、WEBの改善など、様々な取り組みが相乗効果を生み出しました。

 

詳細についてご興味があればお気軽にお問い合わせ下さい。
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介護経営総合研究所　代表　五十嵐太郎
名古屋大学経済学部を卒業後、株式会社リクルートにてブライダルマーケットの営業、マーケティングに従事。
その後、民間介護会社、社会福祉法人にて大規模な経営改善を実現。2021年4月介護経営総合研究所を創業。
改善実績：離職率5割削減、採用単価3万円、人材紹介・人材派遣0、人材紹介会社費用の9割減、利益率4倍等。