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介護業界の採用担当者の皆様、こんにちは。2025年6月の採用市場の最新動向をお届けします。大きな変化や求人媒体の状況、効果的な応募者対応など、現場で役立つ情報をまとめました。
介護業界に革命をもたらすデジタル採用戦略

~SNSとMEOが変える人材確保の新常識~
介護業界の人材不足が深刻化する中、従来の採用手法だけでは限界が見えてきています。しかし、デジタル技術を活用した新しい採用アプローチが、この状況を打開する可能性を秘めています。2025年5月の最新動向を踏まえ、介護事業者が今すぐ取り組むべきデジタル採用戦略について解説します。
SNS採用が生み出す新たな可能性
インスタグラムが変える応募者の行動パターン
ある訪問看護ステーションで確認された驚くべき応募ルートがあります。求職者が現在の勤務先のインスタグラムをチェックし、そのフォロワーの中から転職先を探す。そして候補となる事業所のホームページを確認してから応募に至る——まさにSNSで完結する全く新しい採用フローです。
この事例では、理学療法士のパート職員が、このルートを通じて応募し、即採用となりました。従来の求人サイトや人材紹介会社を経由しない、極めて効率的な採用が実現したのです。

数字で見るSNS採用の効果
インスタグラムの投稿が安定化してから、応募数が急激に増加したという報告があります。特に注目すべきは、インスタグラム経由の応募者の通過率が約6〜7割という高い数値を記録していることです。
この高い通過率の背景には、SNSの特性があります。求職者は動画や写真を通じて「どんな人が、どんな様子で働いているのか」をリアルに確認できるため、職場とのミスマッチが起こりにくいのです。まるで「リモート職場見学」のような効果を発揮し、応募を悩んでいる人の背中を押す役割を果たしています。
動画コンテンツの落とし穴
一方で、各種採用サービスでの動画情報は期待されたほど機能していません。視聴者が求めているのは30〜60秒で飽きさせない短尺動画です。長時間のインタビュー動画は、よほど志望動機が強くない限り最後まで視聴されません。離脱率の高い動画は評価を下げる要因となるため、注意が必要です。
現在のデジタル採用における勝ちパターンは「採用サイト+インスタグラム」の組み合わせと言えるでしょう。
MEO対策で地域密着型採用を強化
Googleマップ上位表示の重要性
MEO(Map Engine Optimization:マップエンジン最適化)対策も、まだまだ対策が不十分なサービスの一つです。Googleマップで上位20位、そして上位3位に入るための施策は、地域での採用競争において決定的な差を生みます。
興味深いことに、数年前に対策を実施した施設の多くが、現在でもトップ3位以内をキープしています。一方で、著名な事業者であっても対策が不十分だと下位に沈んでしまうケースが見られます。

今すぐできるMEO対策
以下の施策は即座に実施可能です:
コメントの獲得:利用者や職員からの口コミを積極的に収集し、返信も丁寧に行う
写真の充実:施設内外の様子、職員の働く姿、イベントの様子などを定期的に投稿
情報の充実:営業時間、連絡先、サービス内容などの基本情報を正確かつ詳細に記載
定期投稿:新着情報やお知らせを継続的に更新し、アクティブな事業所であることをアピール
注意すべきデジタル採用の落とし穴
無断複製求人への対策
最近、Indeed以外の採用サービスにおいて、人材紹介会社が無断で求人を複製・掲載するケースが頻発しています。削除依頼をしようにも連絡先が不明で、泣き寝入りせざるを得ない状況も発生しています。
定期的に「施設名+求人」で検索し、無断複製求人がないかチェックすることをお勧めします。想像以上に多くの無断複製求人が確認できるはずです。
デジタル採用戦略の実践と成果
専門支援の活用も選択肢
SNSアカウントの立ち上げから職員教育まで、すべてを自社で行うのが困難な場合は、専門家の支援を受けることも賢明な選択です。SNS活用は「先手必勝」の傾向が強く、競合他社より早く取り組みを始めることで大きなアドバンテージを得られます。
採用改善の実例
適切な戦略を実施している法人では、採用状況が確実に上向いています。人材派遣や人材紹介にかかる高額な費用を削減しながら、質の高い人材を確保することが可能になっています。
未来への準備
介護業界のデジタル化は採用だけでなく、離職防止、人件費削減、AI活用など、多方面にわたって進展しています。これらの最新情報を共有するセミナーも各地で開催予定で、7月には春日井市で採用関連セミナーの開催が決定しています。
まとめ
デジタル採用は、もはや「やってみたい」レベルの取り組みではなく、介護事業所の生存戦略として必須の要素となっています。SNSとMEO対策を軸とした新しい採用アプローチは、従来の手法では到達できなかった求職者層にアプローチし、より効率的で効果的な採用を実現します。
重要なのは、早期の取り組み開始です。競合他社が気づく前に、デジタル採用戦略を構築し、実行に移すことが、人材確保における持続的な優位性を生み出すのです。
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当社では引き続き、介護業界の採用動向を注視し、有益な情報を提供してまいります。SNSを活用した採用戦略や効果的な求人広告の出稿方法など、お気軽にご相談ください。
介護経営総合研究所 代表 五十嵐太郎
名古屋大学経済学部を卒業後、株式会社リクルートにて通信事業、ブライダル事業、マーケティングに従事。
その後、民間介護会社、社会福祉法人にて大規模な経営改善を実現。2021年4月介護経営総合研究所を創業。
改善実績:採用コスト2,000万円削減、離職率5割削減、採用単価3万円で200人採用、人材紹介・人材派遣0
人材紹介会社費用の9割減、東京にて施設開設時に160人採用、利益率4倍、薬剤師応募を1時間で獲得、他多数。