介護業界の採用環境は、年々厳しさを増しています。2023年から2024年にかけて、多くの介護事業者様とお話をさせていただく機会がありましたが、人材確保における課題は依然として深刻な状況が続いています。

■深刻化する介護人材不足と2025年問題

厚生労働省の推計によると、2025年には約34万人の介護人材が不足すると予測されています。団塊の世代が後期高齢者となり、介護需要が急増する一方で、生産年齢人口の減少により、介護人材の確保がさらに困難になることが予想されています。

■採用DXの加速と新たな採用手法の台頭

この状況を打開するため、多くの介護事業者がデジタルトランスフォーメーション（DX）を活用した採用活動に注目しています。具体的には以下のような取り組みが広がっています

1. SNSを活用した採用活動の強化

– Instagram、TikTokなどを活用した職場の雰囲気発信
– 現場スタッフによるリアルな業務風景の共有
– オンライン職場見学会の実施

2. MEO（Maps Engine Optimization）対策の重要性

– Googleマイビジネスの最適化
– 地域密着型の情報発信
– 口コミ管理の徹底

3. AI技術の活用

– 採用業務の自動化
– マッチング精度の向上
– 応募者とのコミュニケーション効率化

■アナログとデジタルの調和

しかし、どれだけテクノロジーが進化しても、介護という仕事の本質は「人と人とのつながり」にあります。そのため、以下のような従来型の取り組みも同時に強化していく必要があります：

– 職場環境の整備
– 評価制度の見直し
– キャリアパスの明確化

■離職防止策の重要性

採用活動と同様に重要なのが、既存スタッフの離職防止です。介護職の離職率は依然として高い水準にあり、その対策として以下の取り組みが注目されています：

– 心理的安全性の確保
– 業務負担の軽減
– 福利厚生の充実
– 研修制度の整備
– コミュニケーションの活性化

■2025年に向けた展望

2025年は介護業界にとって大きな転換点となります。人材不足がさらに深刻化する中、従来の採用手法だけでは立ち行かなくなることが予想されます。

求められるのは、デジタルとアナログそれぞれの利点を最大限に活かした「ハイブリッド型」の採用戦略です。テクノロジーの活用により業務効率を高めながら、人間的な温かさも大切にする。そのバランスを取ることが、これからの介護事業者に求められる重要な課題となるでしょう。

■今後の展開

弊社では、この大きな変革期に向けて、様々な新しいソリューションを準備しています。優秀なスタッフとブレーンを擁し、介護事業者様の採用課題に対して、最適なソリューションを提供できる体制を整えています。

介護業界の採用に関する課題は、決して一朝一夕には解決できません。しかし、適切な戦略と継続的な取り組みにより、必ず道は開けるはずです。私たちは、介護事業者様の良きパートナーとして、これからも全力でサポートさせていただく所存です。

どのような採用課題でも、必ずソリューションは存在します。お気軽にご相談ください。

介護経営総合研究所　代表　五十嵐太郎
名古屋大学経済学部を卒業後、株式会社リクルートにてIT事業、ブライダル事業、マーケティングに従事。
その後、民間介護会社、社会福祉法人にて大規模な経営改善を実現。2021年4月介護経営総合研究所を創業。
改善実績：採用コスト2,000万円削減、離職率5割削減、採用単価3万円で200人採用、人材紹介・人材派遣0
人材紹介会社費用の9割減、東京にて施設開設時に160人採用、利益率4倍、薬剤師応募を1時間で獲得、他多数。