20代、30代の望む福利厚生・社風とは？Z世代とY世代では求める価値観が異なります

近年、企業の人事部門や経営者にとって、若手社員の採用と定着が重要な課題となっています。特に、20代から30代の若手社員は、企業の将来を担う重要な人材です。しかし、この年齢層には「Z世代」と「Y世代」という異なる世代が含まれており、それぞれが求める福利厚生や理想の社風が異なることが分かってきました。

本コラムでは、Z世代とY世代それぞれが求める職場環境や福利厚生について詳しく解説し、企業がどのように対応すべきかを考察します。

Z世代とY世代の定義

まず、Z世代とY世代の定義を確認しておきましょう。

– Y世代（ミレニアル世代）: 1981年から1996年生まれ。現在27歳から42歳。
– Z世代: 1997年から2012年生まれ。現在11歳から26歳。

本コラムでは、主に就職活動や職場での活躍が期待される18歳以上のZ世代に焦点を当てます。

 Y世代（27歳から42歳）が求める職場環境

Y世代は、仕事とプライベートの両立を重視し、安定した生活基盤を求める傾向があります。彼らが重視する福利厚生や社風には、以下のような特徴があります。

 1. プライベートと仕事の両立、土日祝日休み

Y世代は、仕事だけでなく個人の生活も大切にしたいと考えています。週休2日制や祝日休暇が確実に取得できる環境を求めています。また、残業が少なく、定時で帰宅できる職場を好む傾向があります。

 2. 産休制度、育休制度が活用しやすい

多くのY世代が結婚・出産の適齢期を迎えており、ライフステージの変化に対応できる職場環境を重視しています。産休・育休制度が整っているだけでなく、実際に利用しやすい雰囲気や体制が整っていることが重要です。

3. 有給休暇が取りやすい

有給休暇の取得率が高い企業を好む傾向があります。単に制度があるだけでなく、実際に取得しやすい雰囲気や、取得を推奨する企業文化を求めています。

4. 休みの相談がしやすい

急な用事や体調不良時に、気軽に休暇を申請できる環境を重視します。上司や同僚とのコミュニケーションが円滑で、互いにサポートし合える職場文化を求めています。

 Z世代（18歳から26歳）が求める職場環境

Z世代は、デジタルネイティブとして育ち、柔軟性と多様性を重視する傾向があります。彼らが求める職場環境には、以下のような特徴があります。

1. リモートワーク、テレワークが可能

Z世代は、場所や時間に縛られない働き方を好みます。リモートワークやテレワークが可能な環境を重視し、必要に応じてオフィスと自宅を使い分けられる柔軟性を求めています。

2. 多様な働き方＆副業が推奨される

一つの仕事にこだわらず、複数の仕事や活動を並行して行うことを好む傾向があります。副業や複業を認める企業文化や、フレックスタイム制などの柔軟な勤務体系を求めています。

3. ライフイベントや趣味のための休みが取れる

仕事以外の活動や経験を通じて成長したいと考えるZ世代は、趣味や自己啓発のための休暇を取得できる環境を重視します。長期休暇制度や、ボランティア休暇などの特別休暇制度に魅力を感じます。

 4. メンタルヘルスケアのサポート体制

Z世代は、精神的な健康や幸福度を重視する傾向があります。ストレスマネジメントプログラムや、カウンセリングサービスなど、メンタルヘルスケアに力を入れている企業を高く評価します。

世代間の違いを理解した人材マネジメントの重要性

Y世代とZ世代では、求める価値観や理想の職場環境が異なることが分かりました。これらの違いを理解した上で、適切な人材マネジメント戦略を立てることが重要です。

1. 柔軟な制度設計: 両世代のニーズに対応できるよう、複数の選択肢がある福利厚生制度を設計しましょう。

2. コミュニケーションの工夫: Y世代には対面でのコミュニケーションを、Z世代にはデジタルツールを活用したコミュニケーションを重視するなど、世代に合わせた方法を選択しましょう。

3. キャリア開発支援: Y世代には安定したキャリアパスを、Z世代には多様な経験ができる機会を提供するなど、世代ごとの特性に合わせたキャリア支援を行いましょう。

4. 企業文化の醸成: 多様性を尊重し、世代間の相互理解を促進する企業文化を育てましょう。

5. 定期的な従業員調査: 従業員の満足度や要望を定期的に調査し、世代ごとのニーズの変化に柔軟に対応できる体制を整えましょう。

まとめ

20代、30代の若手社員が求める福利厚生や社風は、Z世代とY世代で異なる傾向があります。Y世代はワークライフバランスと安定を重視し、Z世代は柔軟性と多様性を求める傾向があります。

これらの違いを理解し、適切に対応することで、優秀な人材の採用や定着率の向上につながります。同時に、世代間の相互理解を促進し、多様な価値観が共存する職場環境を作ることで、企業全体の成長と発展にもつながるでしょう。

企業は、これらの世代特性を踏まえつつ、個々の従業員のニーズにも柔軟に対応できる体制を整えることが求められます。そうすることで、20代、30代の若手社員がいきいきと活躍できる、魅力的な職場環境を実現することができるでしょう。

 

介護経営総合研究所　代表　五十嵐太郎
名古屋大学経済学部を卒業後、株式会社リクルートにて通信事業、ブライダル事業、マーケティングに従事。
その後、民間介護会社、社会福祉法人にて大規模な経営改善を実現。2021年4月介護経営総合研究所を創業。
改善実績：採用コスト2,000万円削減、離職率5割削減、採用単価3万円で200人採用、人材紹介・人材派遣0
人材紹介会社費用の9割減、東京にて施設開設時に160人採用、利益率4倍、薬剤師応募を1時間で獲得、他多数。